ヘッジファンドの手口③ 株式市場は公正ではない

個人投資家が知っておくべきこと

年末年始の北海道旅行で、資産運用業務に従事する友人から入手した情報を記事にします。

株式市場は本来、投資家に平等であるべきなのですが、明らかに公正ではないことが裏で行われています。

ブログで公開すべきか迷いましたが、個人投資家に圧倒的に不利になることが、実際に行われていることを記事にすべきと思いました。

もちろん、機関投資家にもいろいろあり、GPIFを始めとする長期現物のみの機関投資家などは我々個人投資家とほぼ同じ条件で取引を行っているといっていいでしょう。

一般に知られていること

一般に知られている、機関投資家が有利な点は以下のとおりです。

・運用資金が膨大であること

機関投資家の規模にもよりますが、大きなところであれば、マザーズ銘柄など出来高の少ない銘柄であれば、いとも簡単に値幅制限いっぱいまで株価を動かすことができます。

良さげな材料を出しておいて個人投資家に買わせて、その後、一気に空売りで株価を落とすことなどわけもないことです。

・機関投資家は、すべての銘柄で空売りができること。

個人投資家が空売りできない信用銘柄のみならず、信用規制の入った貸借銘柄なども機関投資家は空売りできます。

PER数百倍まで持ち上げられ、材料が出尽くしとなった銘柄などは、空売りすれば確実に利益が出るのですが、それが信用銘柄であれば個人投資家は空売りできません。せいぜいプレミアム空売りと呼ばれる一日限定の空売りができるだけです。

・情報が早く入手できること。

株価に直結する情報が一般に出回る前に、いち早く入手できる場合があります。

決算発表前に株価が大きく動くことがあるのは、これらの情報を特定筋から知った機関投資家が事前に取引を行っているためです。

すべての情報を早く入手できるわけではないでしょうが、人脈などを使い特定筋から事前に入手できる情報も多いようです。

インサイダーに該当することが裏で行われています。

・個人投資家の手口がすべて把握できること。

個人投資家がその銘柄をいくらで買っているのか、現物買いか信用買いかなどがすべて把握できます。

通常これらの情報は、個人投資家トータルのビックデータとして扱われるのですが、個別情報である、信用買いを行っている投資家の評価損益率や口座の保証金維持率なども証券会社であれば当然わかり、翌営業日にその銘柄で、追証による投げがどの程度出るのかも事前に把握できます。

信用投げが多数出るとわかっている銘柄を、前営業日に空売りしておくだけでも、機関投資家は確実に利益を得ることができます。

・自動売買システム

自動売買システムを使って利益を得ることができるのは、以前記事にしたとおりです。

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今回知ったこと

上記は一般に知られていることですが、ここから下は年末年始の旅行で始めて知ったことです。

・個人投資家の出した注文の反対売買

マザーズ銘柄など小規模で出来高の少ない銘柄では、ほとんど個人投資家しか売買しない銘柄もありますが、一部の機関投資家は自動売買システムを使って、個人投資家がその銘柄へ出した注文を反対売買して利益を上げることを行っているようです。

出来高の少ない銘柄への個人投資家の一日の注文量など知れたものです。

すぐ反対売買して株価を動かし、個人投資家の損切後に買い戻して利鞘を稼いでいるのです。

よく、「買えばすぐ下がる」「売ればすぐ上がる」という個人投資家の嘆きを聞くことがありますが、偶然ではなく、機関投資家の自動売買システムの仕業である場合もあるようです。

個人投資家の注文は筒抜け、やろうと思えば個人攻撃もできる?

個人投資家の出した注文は、リアルタイムで自動売買システムに筒抜けです。

これは疑いようのない事実です。

個人投資家が自宅のパソコンから出した注文は、証券会社を経由して東証のArrowheadと呼ばれる株式売買システムに伝わりますが、その注文電文には証券会社情報や注文者番号がセットされています。これらの情報は、証券会社が約定後の口座処理を行うために必要なものなのですが、証券会社と東証のArrowheadのやり取りだけで使用されれば良い情報です。

なぜ直接関係のない、他機関投資家の自動売買システムが個人投資家の注文情報を把握できるしくみにする必要があるのでしょうか。

理由は日本株を売買する主体が海外の機関投資家であり、東証や証券会社にとっては、多額の手数料を支払ってくれるお得意様であるからです。

彼らの要望に応えて、Arrowheadを始めとする株式売買に関するシステムが設計されているからです。

やろうと思えば、自動売買システムを使って特定の個人を狙うことも可能でしょう。

もちろん、それを可能にするには、証券会社の口座情報が自動売買システムに伝わっている必要がありますが・・

手数料の安い証券会社は特に要注意だと思います。

東証が公正な取引を唄うのであれば、少なくとも機関投資家への手口情報のリアルタイムでの公開を取り止め、HFT(超高速取引)のステルス注文などができないシステム設計とすべきです。



個人投資家のとるべき道

個人投資家は短期取引では勝てない

短期取引においては、個人投資家に勝ち目はありません。

せいぜい、資金力の大きい機関投資家と同じ方向のポジションをとること、つまり値動きの強い銘柄についてゆくことしか短期取引での勝ち目はありません。

よく、短期取引で多額の利益を得ている個人投資家がマスコミに出ていますが、彼らは値動きの強い銘柄しか取引をしないのか、または潰さないようにガードされているのかのどちらかだと思います。

彼らを潰してしまったら、短期取引を行う個人投資家が少なくなり、機関投資家が短期で鞘抜きを行えなくなります。

彼らは、機関投資家が短期取引で利益を得るための道具として使われているだけなのかも知れません。

個人投資家のスキャルピングなどの短期取引の手法は、今後ますます自動売買システムのアルゴリズムが賢くなるため通用しなくなるでしょう。

個人投資家のとるべき道

すべての機関投資家が、上記のような手口を用いているわけではないでしょうが、個人投資家は、このような自動売買システムの存在を意識した取引を行うべきです。

短期取引で個人投資家の勝てるチャンスは限られるため、元々の株式投資の基本である中長期の取引に重点をおくべきです。

また、安易に保有銘柄を公開することも避けるべきです。

管理人がブログでの保有銘柄の公開をやめたのは、このような事情と資産運用会社に勤務する友人のすすめによるものです。

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